学芸員は癌か

文化財を観光資源として積極的に活用するのは結構だと思いますが、資源が消耗、劣化、枯渇してしまっては取り返しがつきません。バティカンのシスティナ礼拝堂の床は、急激な入場者の増加によって、摺り減りが加速していると聞いたことがあります。つまり、観光資源として大勢の人のアクセスを期待するならば、文化財に対する日々のケアが今以上に必須であり、そのためには財源の確保だけではなく、日々のケアを実践できる専門家を確保する必要があります。従来の学芸員だけで構成される博物館に、保存専門家が加わり協働することによって、持続可能な文化資源の活用が保証されることに繋がります。

多様な仕事に精を出し、忙殺される今の学芸員は、多様な仕事の一部でもシェア出来る相手が必要で、その中の筆頭が保存の仕事だと思います。今こそ声を大にして学芸員が主張すべきではないでしょうか。つまり、保存については保存の専門家（学芸員として在籍している場合もあり)に任せるべきだと。

観光で外貨を稼ぐ先進国は、観光資源の目玉である文化に対して相当な経費をかけ、公開と保存を実現していると聞いています。残念ながら日本はそうはなっていません。その経費の使い方が重要で、保存活動としては最終段階にある修理に経費を費やすよりも、より多くの経費を修理以前の日常管理のために費やしているのです。日常管理、別の言葉で言えば予防保存となりますが、それこそ持続可能な公開と保存を実現すると思いますし、普段から物を大切にすることの重要さを国民に気づかせてくれるはずです。

英国が日本と比較して桁違いの高額の財源を文化財の保存に向けていること、そのことによる保存専門家をはじめとする雇用創出の大きさ、そして最も重要な点として文化財がどれだけ守られているかをご存知でしょうか。こうした背景があればこそ、文化財を観光資源として気持ちよく活用できるのだと思います。今の日本のように、無策のまま文化財を観光の場に引き出せば、消耗劣化枯渇が生じるのは必至です。現に昨今発生している事件も、大きなリスクを抱えたまま、観光促進を図った結果だと考えられなくもありません。文化財活用の場において、圧倒的多数を占める学芸員がそのことを述べないで他に誰が言えるのでしょう。そして自分たちだけ責任にしてしまうことなく、今の文化財行政で保存分野の人材が圧倒的に少ない事が、いかに大きなリスクとなるかを述べていただきたいと思います。

観光資源化は事実上動き始めています。ですから、それに対応したリスク管理のあり方を求めたいと思います。国立博物館の独法化の時期を第１期とすれば、第２期の変革が必要でしょう。

政府や自治体は覚悟をして取り掛かっていただきたいと思います。山本幸三地方創生大臣の発言「一番のがんは学芸員。この連中を一掃しないと」(2017年4月16日)によって、さまざまな人々が述べた意見には、政府は言いたいことを言いうだけではなく、財源的なバックアップをしっかりと覚悟をもってして頂きたいとの思いがあるからだと感じます。

国立博物館が独立行政法人化される2001年、それと同時に東京国立博物館では保存修復課を設置しました。今から思えば、増大する展覧会や入館者、予防保存や修復の確実な履行、危機管理体制の整備、それらの情報公開などに対応するには、学芸員に多様な仕事を担ってもらうという従来型の考え方には限界があると考えた結果の動きだったでのでしょう。

ただ、設置の際の最大の問題は、保存修復課の保存専門職員は他の部署の人員を減らして配属されていることです。減らされた部署から見れば決してうれしくはなかったと思います。増員なしで内部努力だけで事を起こそうとすると、骨肉の争いまでとは言いませんが大変な思いをしなければならないのです。ただでさえ爆発的に増大する業務につぶされそうな状況で、そこまでして保存の専門家を増やせる施設が今の日本のどこにあるのでしょう。多くは望みませんが、専門家がしっかりと配属される社会を望んでいます。

保存修復課を立ち上げたころ、ワシントンナショナルギャラリーの友人が「マーケティングが大切だ」と言い残して帰りました。彼は、博物館あるいは保存の仕事が社会に受け入れられるように積極的に行動しなさいと言いたかったのだろうと思います。それまでの私たちは、社会に受け入れられるのをじっと待つ姿勢が強かったのでしょう。そこからいろいろな試みを始めた訳です。これが十分に効果を上げたかどうかは判断にお任せしますが、こちら側のモチベーションは大きく変わりました。それが第一段階で今も続いています。その後に第二段階の今話題の観光がやってきたのだと思います。マーケティングによって自分たちの態度を変革するだけではなく、大きく流動化する社会に対応できる能力そのものを私たちは積極的に獲得しなければならない時期に来ていると思います。